ホーム » 留学の窓口 » 30代の留学は遅い?|年齢制限があるのはワーホリだけです

30代の留学は遅い?|年齢制限があるのはワーホリだけです

監修者 木村太一(留学FACTORY代表)

監修者

木村太一 / 留学FACTORY代表

フィリピンの語学学校へ現地就職。その後、旅系YouTuberとして毎年10カ国を回る。現在は旅系YouTuberの活動と並行して、手数料ゼロの留学エージェント「留学FACTORY」を運営。フィリピン・セブ島を中心に留学をサポート。

悩む留学を考えている30代の社会人のイラスト留学を考えている30代の社会人

『留学したい気持ちはあるけど、もう30代なんだよな…。今から行くのって、さすがに遅いんだろうか』

こういった疑問に答えます。

本記事では、留学そのものには前向きなものの、年齢を理由に踏み切れていない社会人の方に向けて書いています。

先に結論から。

日本人が語学留学のために使う制度のうち、年齢で実際に閉まる窓は、ワーキングホリデーの1つだけです。 ワーキングホリデーとは、協定を結んだ相手国に滞在して、休暇を過ごしながら働くこともできる制度のこと。これには年齢の上限があります。一方、フィリピンの語学留学には年齢の窓が制度として存在しません。

つまり「30代は遅いのか」という問いは、次の3つに分解したときだけ答えが出ます。

①年齢で実際に閉まる制度の窓があるか
②仕事を休む期間をどう作るか
③帰国後に何で回収するか

そのうえで、今日の学びを先に置いておきます。

30代で閉まるのは「働きながら滞在する」制度であって、「学びに行く」ドアは閉まっていません。だから迷うべきは年齢ではなく、休む期間の作り方と、帰国後の回収先です。

では見ていきます。

結論: 30代の留学は遅くありません|年齢制限があるのはワーキングホリデーだけ

結論、日本人が使える制度のうち、30代になって明確に閉まるのはワーキングホリデーです。ここだけが年齢で線を引いています。

日本のワーキングホリデー制度の基本的な条件は、相手国によって線は違うものの、査証(ビザ)の申請時に18歳以上30歳以下であることです。日本が協定を結んでいる相手は、2026年4月1日現在で32か国・地域あります。

ただし年齢の線は一律ではありません。一部の国との間では制度上「18歳以上25歳以下」とされ、そのうえで各政府の当局が認める場合に30歳以下まで申請できる、という組み立てになっています。

ここで多いのが『もう30歳なんだけど、間に合うの?』という質問です。基本条件はあくまで査証(ビザ)の申請時点の年齢なので、渡航の時点ではなく申請の時点で30歳以下かどうかが分かれ目になりますね。相手国ごとに条件が違い改定もされるので、期限が近い人ほど早めに最新の条件を確認してください。

『いやいや、35歳まで行ける国があるって聞いたけど』と思った方。ネット上には、どの国籍の人に適用される条件なのかが省かれたまま出回っている年齢情報があります。日本の制度として案内されている条件はあくまで18歳以上30歳以下なので、35歳といった数字を見かけたら、それが日本国籍の人に適用される条件かどうかを必ず確認してください。

とはいえ、思い出してほしいことがあります。ワーキングホリデーは「働きながら滞在する」ための制度であって、「学びに行く」ための制度ではありません。30代で閉まったのは滞在しながら働く窓であって、学ぶ窓ではないんですよね。

フィリピンの語学留学に年齢制限はありません|30代でも制度上は同じです

結論、フィリピンの語学留学に年齢の上限はありません。制度のどこを見ても、年齢で線を引いている箇所が無いからです。

まず入国です。日本国籍の場合、語学留学であっても観光目的の入国として扱われ、30日以内の滞在なら査証(ビザ)は不要。ここに年齢の要件はありません。30日を超える場合は現地で延長の手続きが必要になりますが、多くは学校が進めてくれます。刻み方は現地の運用で変わるものの、29日足して通算59日、というように積み上げる形が一般的ですね。

次に就学の許可です。フィリピンの語学学校に通うにはSSP(就学許可証。外国人が現地の学校で学ぶために必要な許可)が要りますが、このSSPの発給条件にも、年齢の上限はありません。手続き自体は学校側が進めます。渡航前に必要なeTravel(フィリピンに入国する人が渡航情報を事前に登録するオンラインの仕組み)への登録も、年齢とは無関係です。

『でも、行ったら周りは20代ばかりで浮くんじゃないの』という不安もありますよね。これは後半で正直に書きます。

ひとまず押さえてほしいのは、制度の側は30代を拒んでいないということ。30代のフィリピン留学、とくにセブ島留学に年齢制限があると思って調べるのをやめてしまった人は、そこは誤解なので、もう一度検討の土俵に載せてもらって大丈夫かなと思います。

なお、ここで確認したのはフィリピンの話です。国が変われば学生ビザの条件も変わるので、他の国を検討する場合は、その国のビザに年齢の条件が無いかを個別に確認してください。

30代の本当の壁は年齢ではなく「仕事を休む期間」です

結論、30代の留学で実際に効いてくる制約は、多くの場合、年齢ではなく仕事のほうです。ここが20代前半といちばん違う点ですね。

辞めずに行く方法を探すと、選択肢はだいたい次の4つになります。

①有給休暇をまとめて使う
②休職や、勤務先の教育訓練休暇の制度を使う
③退職して行く
④転職の合間に行く

①は多くの場合1〜2週間が現実的な線です。②が使えるかは勤務先しだい。③と④は、留学の話というよりキャリアの話になりますね。

なお、休める期間がすでに決まっている人は、そこから行き先を選ぶ順番のほうが早いです。当ブログの社会人におすすめの留学先7選の記事に、休みの長さ別で国を並べてあります。ここで扱うのは「休む期間そのものをどう作るか」なので、期間が読めている人はそちらからどうぞ。

そして2025年10月、この②に関わる新しい制度ができました。今の30代にとっては、知っておく価値のある選択肢が1つ増えた形かなと思います。

2025年10月にできた教育訓練休暇給付金とは

結論、2025年10月1日に、勤務先の制度で無給の教育訓練休暇を取って学び直す人を対象とする雇用保険の新しい給付として、教育訓練休暇給付金が創設されました。

取り上げる理由は1つです。勤務先に制度があることなど要件を満たした場合に限られますが、対象となる教育訓練の範囲に語学留学が名指しで含まれているからですね。司法修習や海外の大学院での修士号の取得などと並んで挙げられています。

主な要件はこうです。

①勤務先の就業規則等に定められた制度に基づく休暇であること
②本人が自発的に希望し、事業主の承認を得ていること
③連続30日以上の無給の教育訓練休暇であること
④休暇を開始する前の2年間に、賃金の支払い対象となった月が12か月以上あること
⑤休暇を開始する前に、雇用保険に入っていた期間が通算5年以上あること

支給の対象になる日数は、雇用保険の加入期間の長さに応じて90日・120日・150日のいずれかとされています。実際に何日分になるかは個別の状況で変わるので、ハローワークで確認してください。

1つ注意点があります。この休暇そのものは無給で、給付でどこまで補えるかは個別の条件によって変わります。「制度があるから収入はそのまま」ではないので、金額の前提はハローワークで確認してから計画を立ててください。

ここで大事なのは⑤の「5年以上」です。新卒から働き続けている30代は、この加入期間の条件を満たしている可能性が高い層ですよね。20代前半では届かないことが多い条件が、30代では届く。年齢が不利にしか働かないと思っていた人には、逆側の話かなと思います。

ただし①を見てください。勤務先の就業規則等に制度が定められていることが前提なので、制度が無い会社ではそもそも使えません。この給付を狙うなら、まず人事に制度の有無を確認するのが最初の一歩になります。

支給の可否は個別の事情で変わりますし、制度の内容も改定されることがあります。使えるかどうかの最終的な判断は、必ず勤務先とハローワークで確認してください。

なお、名前の似ている教育訓練給付金(指定された講座を受けると費用の一部が戻ってくる制度)のほうも、混同されがちなので一言だけ。こちらの対象は学校単位ではなく講座単位です。「対象になります」と学校ごと説明されたら、どの講座が対象なのかを聞いてみてください。

『30代から英語なんて伸びないでしょ』への答え

結論から言うと、「大人になると外国語は習得できない」という主張は、第二言語習得の研究では支持されていません。

特定の年齢を境に能力が不連続に落ちる、という証拠は見つかっていません。年齢による影響は、ある年齢を過ぎると習得が急に難しくなるという臨界期の考え方が予測するよりも緩やかで、連続的だと整理されています。ある日を境に扉が閉まる、という描き方が実態に合っていないということですね。

ただし影響がまったく無いわけではありません。最も強く出るのは音韻、つまり発音やアクセントの領域だとされています。文法をほぼ完璧に使えるようになった人でも、アクセントは残ることが多いと言われますね。一方、語彙・文法・仕事で使う運用能力は成人でも伸びうると考えられていますが、個人差は大きく、伸び方は投入した時間や学習の内容で変わるので「30代でも必ず伸びます」とは書けません。

つまり、目標の置き方を変えればいい。ネイティブと同じ発音を狙うなら年齢は不利に働く可能性がありますが、会議で意見を言う、取引先とメールでやりとりする。この種の運用能力を目標にするなら、個人差や投じた時間による差は残るものの、年齢そのものが決定的な要因になるとは考えられていません。30代が取りに行くべきなのは、発音の完成度ではなく通じる運用能力のほうかなと思います。

どう伸ばすかは、当ブログの英語が全く話せない人こそフィリピン留学という記事で、マンツーマン授業がなぜ初心者に効くのかという構造を書いています。1日に何コマを自分だけのために使えるかで、同じ4週間でも中身が変わりますからね。

「30代はどれくらいいるの?」の代わりに聞くべき3つの条件

結論、30代の語学留学が何人いるかを示す公的な数字は存在しません。ここは誠実に書きます。日本の留学に関する代表的な調査は大学等に在籍する学生の海外留学が対象で、社会人が個人で語学学校に申し込んで行く留学は、構造的に集計の外にあるんですね。

なので「30代でも意外とたくさん行っています」も「30代はほとんどいません」も、どちらも根拠がありません。学校やエージェントが出す「30代の割合は◯%」も、第三者が検証できるデータではないので扱いません。

判断材料は割合ではなく、環境の条件で持ってください。

①1人部屋があるか。生活リズムを守れるかどうかは、30代の満足度を左右しやすいポイントかなと思います
②マンツーマン授業が中心か。クラス授業が中心だと、周りの年齢層の影響を受けやすくなります
③門限や外出のルールがどれくらい厳しいか。学校の型でここは大きく違います

この3つを聞けば、「30代が浮かないか」という漠然とした不安は、具体的な質問に変換できます。年齢層の割合を聞くより確実かなと思います。

4週間で実際に何が起きるのかは、当ブログのセブ島留学1ヶ月のリアルという記事で時間軸に沿って書いています。生活のイメージが湧かない人は、そちらを先にどうぞ。

帰国後に何で回収するかを、行く前に決めておく

30代の留学が20代と決定的に違うのは、帰国後の回収先を先に決めているかどうかです。すでにキャリアの軸を持っている場合が多いので、「英語ができるようになった」だけでは投じた時間とお金が戻ってきにくいんですよね。

回収先は、だいたい次の3つに分かれます。

①今の仕事の中で使う。英語が必要な部署や案件に手を挙げる
②転職の条件に使う。英語が要件に入っているポジションを狙う
③海外で働くことそのものを目指す

③について、実体験を1つ。僕はフィリピンの語学学校に現地就職した経験があります。そのまま働く側に回ったということですね。

語学留学には「英語を身につけて日本に帰る」以外の道もあります。もちろん誰にでも起きることではありませんし、そうなる保証もありません。ただ、そのドアが存在すること自体は知っておいて損はないかなと思います。

大事なのは、帰国後にどの椅子に座りたいのかを出発前に書き出しておくこと。目標が決まると、通うべき期間もコースも絞りやすくなります。

なお、期間の見当がついたら費用の感覚も先に持っておくと迷いが減ります。金額の内訳は当ブログのフィリピン留学1ヶ月の費用という記事に分解してあるので、有給の範囲で行くのか1ヶ月取るのかを決める前に、そちらで総額の感覚をつかんでおくのがおすすめです。

まとめ: 今日やる1つ

30代で閉まるのは「働きながら滞在する」制度であって、「学びに行く」ドアは閉まっていません。だから迷うべきは年齢ではなく、休む期間の作り方と帰国後の回収先です。

おさらいします。年齢で閉まるのはワーキングホリデーだけ。基本条件は相手国によって違うものの査証申請時に18歳以上30歳以下で、協定を結んでいる相手は2026年4月1日現在で32か国・地域です。一方、フィリピンの語学留学に年齢の窓はありません。日本国籍の場合、観光目的で30日以内の滞在は査証が不要で、SSP(就学許可証)の発給条件にも年齢の上限はありません。ただし入国や滞在の運用は変わることがあるので、渡航前に最新の条件を確認してください。

休む期間については、2025年10月1日に教育訓練休暇給付金が創設され、対象となる教育訓練の範囲に語学留学が名指しで含まれています。ただし勤務先の就業規則等に制度があることが前提なので、使えるかどうかは勤務先とハローワークで必ず確認してください。

動く順番は、①人事に教育訓練休暇の制度の有無を確認する ②休める期間の上限を決める ③その期間で何を持ち帰るかを1行で書く、の順です。実際の準備の流れは、当ブログのフィリピン留学の準備はいつからという記事に逆算のスケジュールでまとめてあります。

そして今日やることは1つ。

勤務先に教育訓練休暇の制度があるかどうかを、人事に聞いてください。メール1本です。

制度があれば、1ヶ月以上まとめて休む選択肢が現実に入ってきます。無ければ有給の範囲で組み直すだけの話で、これは詰みではありません。有給を連続で取れる時期を探し、前後の土日をくっつけて2週間を作る。その2週間で何を持ち帰るかを1つに絞る。ここまで決まれば、行き先も学校も決められます。

どちらに転んでも、次に考えることが決まります。

なお制度の内容は変わることがあるので、申請や申し込みの段階で最新の内容は必ず自分で確認してください。

留学FACTORYについて

僕たちが運営する留学FACTORYは、エージェント手数料ゼロで留学をサポートしています。

対応しているのはフィリピンを含む12ヶ国。フィリピン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、マルタ、イギリス、ニュージーランド、アイルランド、フィジー、インドネシア、南アフリカ、カンボジアです。サポート範囲はカウンセリングから留学中、帰国後まで。海外・留学経験が豊富なカウンセラーが対応します。

「30代だけど、行くとしたら何が現実的なのか知りたい」という段階のご相談も歓迎です。休めそうな期間と、帰国後にやりたいこと。この2つを教えてもらえれば、そこから逆算して一緒に組み立てます。

まずは気軽に、記事下のLINE無料相談からどうぞ。

よくある質問

30代から留学するのは遅いですか?

制度の面では遅くありません。日本人が語学留学のために使う制度のうち、年齢で実際に閉まる窓はワーキングホリデーの1つだけです。ワーキングホリデーは協定を結んだ相手国に滞在して、休暇を過ごしながら働くこともできる制度で、日本の基本的な条件は相手国によって線は違うものの、査証(ビザ)の申請時に18歳以上30歳以下であることとされています。

一方で、フィリピンの語学留学には年齢の窓が制度として存在しません。日本国籍なら観光目的で30日以内の滞在は査証が不要ですし、SSP(就学許可証)の発給条件にも年齢の上限はありません。つまり、30代で閉まったのは「働きながら滞在する」ドアであって、「学びに行く」ドアは開いたままですね。

なので「遅いかどうか」を決めているのは年齢そのものではなく、仕事を休む期間をどう作るかと、帰国後に何で回収するかの2点かなと思います。この2つに答えが出れば、年齢の話は判断材料からほぼ消えます。

30代でワーキングホリデーには行けますか?

30歳までなら行ける可能性がありますが、31歳以上になると原則として使えません。日本のワーキングホリデー制度の基本的な条件は、相手国によって線は違うものの、査証(ビザ)の申請時に18歳以上30歳以下であることとされています。日本が協定を結んでいる相手は、2026年4月1日現在で32か国・地域です。

判断の分かれ目は申請の時点です。渡航や滞在の時点ではなく、申請したときに30歳以下かどうかで見られます。なお一部の相手国との間では制度上「18歳以上25歳以下」とされ、そのうえで各政府の当局が認める場合に30歳以下まで申請できる形になっています。

「日本人でも35歳まで行ける国がある」という話を見かけることがありますが、どの国籍の人に適用される条件なのかが省かれたまま出回っている情報があります。日本の制度として案内されている条件はあくまで18歳以上30歳以下なので、35歳といった数字を見かけたら、それが日本国籍の人に適用される条件かどうかを確認してください。制度の条件は改定されることがあるので、申請を検討する段階では最新の内容を自分で確認する必要があります。

フィリピン留学に年齢制限はありますか?

フィリピンの語学留学に、年齢の上限は制度としてありません。入国と就学の両方を見ても、年齢で線を引いている箇所が無いからですね。

日本国籍の場合、語学留学であっても観光目的の入国として扱われ、30日以内の滞在なら査証(ビザ)は不要で、ここに年齢の要件はありません。30日を超えて滞在する場合は現地で延長の手続きが必要になりますが、多くは学校がまとめて進めてくれます。SSP(就学許可証)の発給条件にも、年齢の上限はありません。

これは40代でも同じです。フィリピンの語学留学には年齢の上限が制度として存在しないので、入国と就学の要件は30代と変わりません。一方で、年齢で閉まるワーキングホリデーは日本の基本条件が査証の申請時に18歳以上30歳以下なので、40代では選択肢から外れます。つまり年齢が上がるほど「働きながら滞在する」窓は閉じ、「学びに行く」窓だけが残る形ですね。

渡航前にはeTravelというオンライン登録が必要ですが、これも年齢とは関係ありません。年齢制限があると思って検討をやめてしまった人は、そこは誤解なので、もう一度候補に入れてもらって大丈夫かなと思います。

社会人が仕事を辞めずに留学する方法はありますか?

有給をまとめて使う、休職や勤務先の教育訓練休暇の制度を使う、の2つが辞めずに行く主な方法です。ただし後者は、勤務先に制度があるかどうかで可否が決まります。この後者に関わる制度として、2025年10月1日に雇用保険の新しい給付である教育訓練休暇給付金が創設されました。対象となる教育訓練の範囲には語学留学が名指しで含まれていて、司法修習や海外の大学院での修士号の取得などと並んで挙げられています。

主な要件は、①勤務先の就業規則等に定められた制度に基づく休暇であること ②本人が自発的に希望し事業主の承認を得ていること ③連続30日以上の無給の教育訓練休暇であること ④休暇を開始する前の2年間に12か月以上の被保険者期間があること ⑤休暇を開始する前に5年以上の雇用保険の加入期間があること、です。支給される日数は90日・120日・150日のいずれかとされています。

注意したいのは①です。勤務先の就業規則等に制度が定められていることが前提なので、制度が無い会社ではそもそも使えません。まずは人事に制度の有無を確認するところからですね。支給の可否や金額の扱いは個別の事情で変わり、制度も改定されることがあるため、使えるかどうかの最終的な判断は勤務先とハローワークで必ず確認してください。

30代から英語を始めても伸びますか?

個人差は大きいものの、30代から始めても伸びる余地はあります。「大人になると外国語は習得できない」という主張は、第二言語習得の研究では支持されていません。特定の年齢を境に能力が不連続に落ちるという証拠は見つかっておらず、年齢による影響は、ある年齢を過ぎると習得が急に難しくなるという臨界期の考え方が予測するよりも緩やかで連続的だと整理されています。

ただし、年齢の影響がまったく無いわけではありません。影響が最も強く出るのは音韻、つまり発音やアクセントの領域だとされています。文法をほぼ完璧に使えるようになった人でも、アクセントは残ることが多いと言われますね。一方で、語彙・文法・仕事で使う運用能力については成人でも伸びうると考えられています。とはいえ個人差は大きく、伸び方は投入した時間や学習の内容によって変わるので、「必ず伸びる」とは言えません。

実務的には、目標の置き方を変えるのがおすすめです。ネイティブと同じ発音を目標にすると年齢は不利に働く可能性がありますが、会議で意見を言う・メールでやりとりする・現地の同僚と雑談するといった運用能力を目標にするなら、個人差や投じた時間による差は残るものの、年齢そのものが決定的な要因になるとは考えられていません。30代が取りに行くべきなのは、発音の完成度ではなく通じる運用能力のほうかなと思います。

無料LINE相談のご案内

留学FACTORYは、カウンセリングから留学中・帰国後まで手数料ゼロでサポートする留学エージェントです。「まだ行くか決めていない」段階のご相談も歓迎です。

30秒で簡単予約!LINEで無料相談

LINEで相談してみる(無料)

費用の概算見積もりだけのご相談もOKです